給料から見る、正しい貯金額の算出方法とは？

○おすすめの算出方法は

毎月の給与に対し、どれくらいの割合を貯金できればよいかについては、一般的には、毎月の手取り収入の1～3割程度、ボーナスからは、3～5割程度です。ただし、個別の事情により適正額は異なりますので、幅をもって考えてみてください。

例えば、一人暮らしで家賃を払っている、会社に寮・社宅制度がある、実家暮らしで家賃の負担がないなど、それぞれのケースで無理のない貯金額は異なります。

本来は家計簿などからわかる年間収支を元に貯金額を算出するのが理想ですが、特に集計していない場合におすすめなのが、目標から逆算で考える方法です。例えば、5年後までに300万円を貯めたいとするなら、逆算で年60万円、毎月5万円のように算出します。

ある程度の貯金の実績があればそれも参考に貯金額を決め、見切り発車してもよいと思います。例えば、毎月5万円でスタートし、1年間試してみて、もし苦しければ、翌年から減額、余裕があれば、翌年増額します。次第に無理のない貯金額をつかめるようになるはずです。

○超低金利時代の考え方

毎月2万円ずつなど貯金の習慣化は、とてもよいことですが、問題は、最近の銀行預金には、ほとんど金利が付かないことです。20代、30代の人たちには、信じられないかもしれませんが、かつては、銀行預金の金利が年5％超の時代もありました。その時代に、個人年金保険など超長期の契約を組み、いまだに、その当時に約束された利率で運用を継続している人もいます。

今は時代が違うので、年5％超の時代に20代、30代だった人たちと同じペースで貯金をしても、同じ目標額にはたどりつけません。例えば毎月2万円ずつ貯金をしたとして、仮に年5％（税引き後4％）で複利運用できれば、30年後には、約1,346万円になりますが、税引き後年0.1％では、30年後も約731万円にとどまります。

よって、同じ目標額なら、毎月の貯金額を1.5倍～2倍程度に増やさなければなりません。ただ、無理はしたくありませんよね。そこで考えたいのが、運用効率のアップです。

運用効率をアップする方法としては、例えば、投資信託による積立があります。投資信託を利用する場合は、必ず当面引き出す予定のない資金、できれば、10年以上使わない資金を充てるようにしてください。投資信託には価格変動がありますが、一般的に、10年、20年といった長期であれば元本を損なう確率を抑えながら、運用利回りを高められると考えられています。

また、定時定額購入といって、毎月同額ずつ積み立てれば、割高な時は、口数を少なく買い付け、割安な時は、口数を多く買い付けるというコントロールが自動的に働き、リスクを抑えられます。

前提となる運用利回りによっても、適正な貯金額は異なりますので、上記の考え方もぜひ参考にしてみてください。