40代の自動車保険の月額相場はいくら？保険料を安く抑えるポイントについても紹介

まずは、40代の自動車保険料について、おおよその相場感を把握しましょう。ここでは、損保ジャパンの個人用自動車保険『ＴＨＥ クルマの保険』について、以下の条件のもと保険料を試算してみます。

試算結果は以下のとおりとなりました。参考として「車両保険なし」の保険料も合わせて紹介します。

上記はあくまで一例であり、同じ40代でも年齢や等級、特約の有無など諸条件が異なれば保険料も変動します。適切な保険に入るためにも、自分の条件に合わせてシミュレーションすることが大切です。

一般的に、40代の方は20代や30代の方と比較して、自動車保険料が安くなる傾向があります。主な理由として、以下の3点が挙げられます。

1つ目の理由は等級によるものです。自動車保険は、事故を起こさなければ毎年1つずつ「等級」が上がり、割引率が大きくなっていきます。

はじめて自動車保険を契約する際は、原則として「6（S）等級」からスタートします。20代で「6（S）等級」でスタートし、無事故で更新を続けていると、40代では最大の割引率である「20等級（63%割引など）」に達します。仮に、途中で事故にあって等級が1等級もしくは3等級下がったとしても、その後にまた無事故で更新を続けることで等級が上がり、40代で20等級に達する方も多いでしょう。

このように、積み上げた等級の高さが保険料の安さにつながります。

事故率が低いのも理由の1つです。自動車保険の保険料は過去の事故データ（統計）に基づいて算出されており、40代では他の年代に比べて低く設定されています。これは、40代は運転経験が豊富で技術が安定している人が多く、統計的にも事故を起こすリスクが低いと判断されるからです。

実際に、警察庁交通局が公表している「令和６年中の交通事故の発生状況」を見ても、近年、年齢別免許保有者10万人あたりの交通事故件数は40代が最も低いことがわかります。

ここまで紹介した2つの理由に加えて、「年齢条件」「免許証の色」による保険料の割引効果もあります。

多くの保険会社は、運転者の年齢条件を「全年齢」「21歳以上」「26歳以上」「35歳以上」などで区分けをしており、それぞれのリスクの大きさを保険料に反映させています。運転者の範囲にもよりますが、40代の場合、「35歳以上補償」に限定できることが多いため、保険料の安さにつながるのです。

また、40代は免許取得から年数が経過しているため、ゴールド免許の取得条件である「5年以上無事故・無違反」を達成しやすい傾向にあります。自動車保険において、ゴールド免許を保有している人はブルー免許の保有者に比べて事故を起こすリスクが低いとみなされ、多くの保険会社で「ゴールド免許割引」を受けられます。ゴールド免許割引が適用されれば、さらに保険料が安くなるでしょう。

自動車保険の加入方法には、新車ディーラーや保険代理店などで加入する「代理店型」と、電話やオンラインで加入する「ネット型（ダイレクト型）」の2つがあります。サポート体制では代理店型のほうが手厚いですが、割安な保険料を重視するのであればネット型のほうが適しています。保険を見直す際は、自身がどちらの加入方法に適しているか、ぜひ一度確認してみましょう。

40代になると運転経歴も長くなり、運転技術が向上している方も多いでしょう。慣れによる油断は禁物ですが、ご自身の運転経験を踏まえて補償内容を調整し、保険料を抑えるのも一案です。

その一例が、自分の車を修理するための「車両保険」の見直しです。車両保険は、補償の範囲によって「一般条件」と「車対車・限定危険」の大きく2種類に分けられます。「一般条件」は車に被った損傷に対して幅広く補償されますが、「車対車・限定危険」は例えば電柱・ガードレールとの衝突による損傷など、補償の対象とならないものがあります。補償範囲が限定されている分、保険料が低めに設定されているため、現在「一般条件」で契約している場合は「車対車・限定危険」に切り替えるだけでも、保険料を抑えられる可能性があります。

このほか、車両保険の自己負担額（免責金額）を設定もしくは増額するのも、保険料を抑える手段のひとつです。車両保険を使って自分の車を修理した場合の自己負担額は増えますが、毎月の保険料は安くなります。そのほかの方法として、車両保険金額を低めに設定する方法もあります。車両保険金額は、車のグレードなどによって設定できる金額の範囲が決まっていますが、その範囲のなかで低めの金額を選択することで保険料を抑えることができます。ただし、むやみに車両保険の設定を変更してしまうと、もしものときに十分な補償を受けられなくなる可能性もあります。車齢や運転技術などを考慮しながら、慎重に見直しましょう。

車の使用状況（使用目的）が契約時と変わった場合は速やかに保険会社に申告する必要があります。変更前後の内容によっては保険料が安くなる可能性があります。使用目的には、一般的に「日常・レジャー使用」「通勤・通学使用」「業務使用」の3つがあり、それぞれ保険料率が異なります。使用目的によって車を使用する頻度や走行距離が変わり、ひいては自動車事故のリスクが違ってくるからです。

例えば、「昔は通勤に使っていたけれども、今は週末の買い物や送り迎えだけ」といった場合、使用目的が「通勤・通学」から「日常・レジャー」に変更となることで保険料が抑えられます。

使用目的が変わった場合の申告は契約者の義務ですが、保険料を不必要に多く支払わないためにも留意しましょう。

火災保険やクレジットカード付帯保険など、自動車保険以外で契約している保険の補償内容も確認してみましょう。補償内容が重複しているものがあれば、不要な保険や特約を外すことで、保険料を抑えられます。

例えば、自動車保険でも特約としてセットできる「個人賠償責任特約」は、自転車で他人にケガをさせた場合などに、法律上の損害賠償責任を負担することにより被った損害を補償する特約です。ただし、火災保険や共済などに、同様の補償が付いていることもあるでしょう。

同じような保険に重複して加入している場合、生命保険であれば基本的にそれぞれの契約から契約上の保険金額を受け取れますが、損害保険の場合はあくまで実際の損害額（損害賠償額）が上限です。重複して受け取れない点に注意しましょう。

また、自動車保険でセットできる保険のなかにも似たような補償の保険があるため、どれかに絞ることでも不必要な支払いを防げます。

一般的な例では、人身傷害保険と搭乗者傷害保険が挙げられます。この2つの保険は、下のように保険金の支払われ方は違うものの、どちらも保険の対象となる車に搭乗中の事故で、自分や同乗者が死傷した場合に補償される保険です。

• 人身傷害保険：治療費や休業損害が「実費」で支払われる
• 搭乗者傷害保険：入院日数などに応じて「定額（お見舞金）」が支払われる

つまり、「人身傷害保険」があれば治療費はカバーできるため、「搭乗者傷害保険」を外して保険料を下げるというのもひとつの方法です。ただし、「搭乗者傷害保険」は、治療費などの確定前や過失割合に関わらず速やかに保険金を受け取れるという利点があるため、補償内容と保険料のバランスを比較したうえで判断しましょう。

簡単にできる保険料節約術のひとつが、保険料の一括払です。多くの自動車保険料では分割払（月払）と一括払が選べますが、一般に分割払のほうが手数料がかかるため一括払より割高になります。例えば、損保ジャパンの『ＴＨＥ クルマの保険』を一括払で契約すると、分割払よりも3%～5%お得になります。年間では数千円ですが、毎年積み重ねると節約効果も大きくなるでしょう。

40代になると、子どもが免許を取得するケースも増えてくるでしょう。無事に免許を取得できれば、子どもが自分（親）の車を使うこともあるかもしれません。その場合、加入している自動車保険の契約内容を見直す必要があります。その際、子どもが同居しているかどうかによっても必要な手続きが変わります。「同居している場合」と「同居していない場合」のそれぞれで対応の仕方を確認しておきましょう。

子どもが親と同居しており、日常的に親の車を運転する場合、まずは加入している（親の）自動車保険の運転者の範囲を確認しましょう。「年齢条件」と「運転者限定」が設定されている場合には、子どもも運転者の範囲に含まれるように変更する必要があります。

例えば、年齢条件が「35歳以上」になっている場合、子どもが35歳未満であれば「全年齢」や「21歳以上」などへ変更しましょう。

また、運転者限定が、「本人限定」または「本人・配偶者限定（※）」になっている場合、子どもが運転できるように「限定なし」への変更が必要です。

この変更を行うと保険料が上がりますが、車を子どもも一緒に使用できるようにするためには必要な手続きです。

※損保ジャパンでは配偶者には内縁の相手方および同性のパートナーを含みます。以下、同様とします。

進学や就職で親元を離れて暮らしている子ども（未婚）が、帰省した際に親の車を使用することもあるでしょう。

「別居の未婚の子」の場合、一般的には親の保険の年齢条件に関係なく、親の保険の補償対象となります。そのため、仮に親の保険に「35歳以上」など年齢条件が設定されていても、変更する必要はありません。

ただし、「誰が運転できるか」という運転者の範囲は見直しが必要です。「本人限定」または「本人・配偶者限定」になっている場合には、「限定なし」に変更しましょう。現在よりも保険料は上がりますが、「年齢条件」は変わらないため、保険料の上がり幅は同居の場合に比べて小さめです。

子どもが「帰省中だけ」あるいは「週末に数回だけ」親の車を使用するという頻度であれば、親の保険の内容は変更せずに、「1日自動車保険」を活用するのも、保険料を安く維持するための手段になります。

40代は統計的にも事故率が低く、等級、年齢条件、運転免許証の色など保険料が安くなる条件がそろいやすい年代です。保険料相場は他の年代と比べても安いものの、さらに保険料を抑える工夫をしてみるのも良いのではないでしょうか。そのためにも、毎年なんとなく更新するのではなく、自動車保険以外のほかの保険も含めて、現在加入している保険の補償内容や特約について確認してみましょう。

※本コラムの記載内容は、特段の記載がない限り、損保ジャパンの保険商品ではなく、一般的な保険商品の説明としています。
※損保ジャパンの保険商品に関する内容は、2026年1月1日以降始期契約における補償内容等の概要をご説明したものです。詳しい内容については取扱代理店または損保ジャパンまでお問い合わせください。

SJ25-57033（2026.04.03）
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