1.30代の自動車保険料の相場はどれくらい?

自動車保険料は、年齢、車種、特約、割引の有無など、リスク条件や補償内容によって変動します。では、30代の自動車保険料の相場はどの程度なのでしょうか。ここでは損保ジャパンの個人用自動車保険『THE クルマの保険』について保険料を試算してみます。試算条件は以下のとおりです。

試算条件【35歳ゴールド免許Aさんの場合】
保険種類 『THE クルマの保険』(個人用自動車保険)
ご契約期間 2026年1月1日から1年間
等級 13等級
事故有係数適用期間 0年
記名被保険者の運転免許証の色 ゴールド
使用目的 日常・レジャー使用
用途車種 自家用小型乗用車
(料率クラス 車両:9 対人:6 対物:7 傷害:7)
運転者限定 本人のみ
年齢条件 35歳以上補償
記名被保険者年齢 35歳
自動車の初度登録年月 2026年1月
適用される割引制度 ● 車齢別割引
● エコカー割引
● ゴールド免許割引
● Web証券割引
払込方法 クレジットカード払(12回払)
対人賠償 無制限
対物賠償 無制限(自己負担額なし)
対物全損時修理差額費用特約
人身傷害 自動車・交通乗用具事故補償特約セット
● 人身傷害保険金:7,000万円
● 入通院定額給付金:10万円
車両保険 一般条件
● 車両保険金額:265万円
● 自己負担額:5-10万円
特約 ● ロードアシスタンス等諸費用特約

試算結果は以下のとおりです。参考として「車両保険なし」の保険料も合わせて紹介します。

保険料
(車両保険なし)
保険料
(車両保険あり)
年間 38,544円 87,792円
月額(クレジットカード払) 3,212円 7,316円

続いて軽自動車の場合で保険料を試算してみます。試算条件は以下のとおりです。

【35歳ゴールド免許Bさんの場合】
保険種類 『THE クルマの保険』(個人用自動車保険)
ご契約期間 2026年1月1日から1年間
等級 13等級
事故有係数適用期間 0年
記名被保険者の運転免許証の色 ゴールド
使用目的 日常・レジャー使用
用途車種 自家用軽乗用車
(料率クラス 車両:4 対人:4 対物:4 傷害:4)
運転者限定 本人のみ
年齢条件 35歳以上補償
記名被保険者年齢 35歳
自動車の初度登録年月 2026年1月
適用される割引制度 ● 車齢別割引
● エコカー割引
● ゴールド免許割引
● Web証券割引
払込方法 クレジットカード払(12回払)
対人賠償 無制限
対物賠償 無制限(自己負担額なし)
対物全損時修理差額費用特約
人身傷害 自動車・交通乗用具事故補償特約セット
●人身傷害保険金:7,000万円
●入通院定額給付金:10万円
車両保険 一般条件(車両新価特約)
● 車両保険金額:165万円
● 自己負担額:5-10万円
特約 ● ロードアシスタンス等諸費用特約

試算結果は以下のとおりです。参考として「車両保険なし」の保険料も合わせて紹介します。

保険料
(車両保険なし)
保険料
(車両保険あり)
年間 36,480円 67,476円
月額(クレジットカード払) 3,040円 5,623円

上記の2例を見てわかるように、記名被保険者の年齢が同じでも、車種や等級、設定保険金額、特約の有無など諸条件が異なれば保険料も変動します。適切な保険に入るためにも、自分の条件に合わせてシミュレーションすることが大切です。

2.自動車保険料はどう決まる?影響を与える要素とは

自動車保険の保険料は、ご契約者一人ひとりが抱える「リスクの大きさ」を統計データに基づき細分化し、それに応じて公平に設定されています。ここでいう「リスク」とは、主に以下の2つの側面から多角的に評価されます。

  • 事故の発生確率(頻度):どれくらいの頻度で事故を起こしやすいか。
  • 事故発生時の損害額(強度):万が一事故が起きた場合、どれくらいの損害が発生しうるか。

基本的にリスクが高い契約は保険料が高く、リスクが低い契約は保険料が安くなります。

保険料の決定要素はさまざまなものがありますが、大きく分けると「運転する人の情報」「車の情報」「使い方の情報」の3つがあります。

2.1.運転する人の情報

「誰が運転するか」は保険料を決めるうえで大切な情報です。人によって運転の経験が異なり、事故に遭う確率が異なるためです。例えば、統計上、若年運転者は事故を起こす確率が高いため、リスクが高いと判断されて保険料が高くなります。しかし、年齢が若くても、例えばゴールド免許を取得している優良運転者はリスクが低いと判断され、保険料の割引を受けられます。このように運転する人のリスクに合った保険料を算出するために、以下のような基準が設けられています。

ノンフリート等級
(1〜20等級)
事故歴に応じて決まり、数字が大きいほど割引率が大きくなる
年齢条件 事故率が高い若年層は高く、リスクが落ち着く30代以降は安くなるよう設定されている
運転者の範囲 補償の対象となる運転者を絞り込むほど、事故のリスクが限定されるため保険料が安くなる
免許証の色 ゴールド免許は「優良運転者」とみなされ、ブルーやグリーンに比べて保険料が割引になる

保険会社のなかには、これらの条件に加え、よりリスクが低いと判断できる運転者には保険料の割引を適用するところもあります。例えば、独自のアプリなどで運転診断を行い、記名被保険者の安全運転スコアに応じて保険料を割引く「安全運転割引」が代表的です。また、一定条件を満たす記名被保険者が2台目以降の自家用車を契約する際に、通常よりも高い等級を適用する「セカンドカー割引(複数所有新規契約)」もあります。

年齢条件については、以下の記事を参考にしてください。

2.2.車の情報

「どの車に乗っているか」もリスクの大きさを算定するための重要な要素です。車によって構造や性能といった特性が異なるうえ、ユーザー層の違いが、リスクの差につながるためです。また、ここで言うリスクは事故だけでなく、盗難に遭うリスクも含まれます。

あくまで一般的な例ですが、車と保険料には以下のような関係があります。

  • 事故が少ない車(コンパクトカーなど)=保険料が安い
  • 事故が多い、または修理費が高い車(スポーツカーや高級車など)=保険料が高い

具体的には「型式別料率クラス」といい、過去のデータを基に、車の型式ごとに1〜17段階(軽自動車の場合は7段階)でリスク評価をし、保険料に反映させています。型式別料率クラスは、車両・対人賠償・対物賠償・傷害4つの項目で、それぞれ適用されます。

また、保険会社によっては車齢が若い車はリスクが低いと判断し、保険料を割り引く場合もあります。

2.3.使い方の情報

「使い方」というのは自動車保険で契約をする車の使用目的のことです。車の使用目的によって運転頻度や走行距離が異なるのが通常で、それにより事故に遭うリスクも変わるため保険料に影響します。
使用目的は「日常・レジャー使用」「通勤・通学使用」「業務使用」の3つに区分されます。

日常・レジャー使用 ● 「業務」にも「通勤・通学」にも該当しない
● 事故のリスクは低い
● 保険料は割安
通勤・通学使用 ● 年間を通じて平均月15日以上を通勤・通学目的で車利用
● 事故のリスクは「日常・レジャー」より高いが、「業務」より低い
● 保険料は「日常・レジャー使用」より高く、「業務使用」より安い
業務使用 ● 年間を通じて平均月15日以上を仕事で車利用
● 事故のリスクは高い
● 保険料は割高

自動車保険の使用目的については以下の記事を参考にしてください。

「運転する人」「車」「使い方」と、自動車保険料に影響を与える要素を紹介しましたが、30代になると、年齢区分が変わったり、ノンフリート等級が上がったりする方もいるのではないでしょうか。免許証の色がゴールドに変わる方もいるかもしれません。このようなさまざまな要因で、30代になると20代のときに比べて自動車保険料が安くなる可能性があります。

3.30代の保険料が20代よりも下がる理由

ここからは、30代の方の自動車保険料がなぜ20代のときよりも安くなる傾向があるのか、主な理由を見ていきましょう。

3.1.事故率が統計的に下がるから

年齢が上がると事故率が下がる傾向があります。

警察庁交通局が公表している「令和6年中の交通事故の発生状況」などで過去の事故データ(統計)を見ても、30代の免許保有者の交通事故件数は20代に比べて少なくなっています。

例えば、令和6年の免許保有者10万人あたりの交通事故件数は、 20代が約469.2件であるのに対し、30代では296.3件と、約6割程度に低減しています。 ※1

前述したように、自動車保険の保険料はリスクの大きさによって変わります。記名被保険者が30代となり、事故率が低下、つまりリスクが低下することで保険料も下がります。

3.2.年齢条件の区分が変わるから

事故率の違いからもわかるように、保険料は一般的に運転経験が浅い若年層ほど高く、運転経験を積み、リスクが落ち着く年齢層では安くなるように設定されています。

先に紹介した「運転する人の情報」の一つである「年齢条件」は、「全年齢補償(年齢条件をつけない)」「21歳以上補償」「26歳以上補償」「35歳以上補償」などに区分されます。30代の人は「26歳以上補償」または「35歳以上補償」を選べるため、20代の人よりも保険料を抑えやすくなるでしょう。
※年齢条件の区分は保険会社によって異なります。

3.3.ノンフリート等級が上がっているから

ノンフリート等級とは、自動車保険を契約する車それぞれについて、過去の事故歴によりリスクを測定し、保険料の割増・割引に反映する保険料率のランクです。1~20等級まであり、等級が上がるほど割引率が大きくなります。
はじめて自動車保険を契約する際は、原則として「6(S)等級」からスタートし、事故を起こさなければ毎年1つずつ等級が上がります。

なお、ここでいう事故というのは、保険会社に保険金を請求し、保険が適用され、保険金が支払われる保険事故を指します。例えば、車を駐車しているときにサイドミラーが塀に接触して壊れたものの、修理費は貯金で賄い、保険金の請求をしなかった場合は、保険を使用していないため、等級に影響はありません。

また、仮に保険を使用しても翌年の等級が下がらない「ノーカウント事故」というのもあります。ノーカウント事故とは、人身傷害保険のみを請求するなど、保険会社が定める「事故の件数に数えない事故」をいいます。保険期間中にノーカウント事故以外の事故がない場合、通常どおり更新時に1等級上がります。

そのため20代から自動車保険を契約し、毎年無事故で更新を続けていると、30代には、最高等級の「20等級(最大63%割引)」に到達している人も多く、保険料が安くなる傾向にあります。

4.30代で保険を見直すべきタイミング

30代になるとゴールド免許取得や結婚による運転者の追加など、さまざまな変化が訪れる人も多いでしょう。自分の現状に適する補償を備え、無駄のない保険料にするためには加入している自動車保険を見直すことが大切です。以下で30代の人が保険を見直すべきポイントを紹介します。

4.1.35歳になったら「運転者年齢条件」を確認する

運転歴の浅い若年ドライバーは事故率が高い傾向にあるため、30〜60代のベテランドライバーと比べて保険料が高めとなっています。その分、多くの保険会社で年齢が上がるにつれて割引を受けられる「年齢条件」が設けられており、「26歳以上」の次は「35歳以上」で設定されていることが多いです。

年齢条件が上がるほど保険料は安くなっていきます。年齢条件を26歳以上から35歳以上補償へと変更できる35歳を迎えたタイミングも、保険を見直す良い機会になるでしょう。

4.2.結婚したときは「運転者限定特約」を見直す

結婚したときなど、車を運転する家族が増えたときは、補償が不十分にならないように「運転者限定特約」を必ず見直しましょう。「運転者限定特約(本人)」に設定していた場合は、「運転者限定特約(本人・配偶者)(※)」に変更して運転者の範囲を拡大してください。

運転者の範囲を拡大すると保険料が増額される可能性がありますが、被保険者と配偶者の両方が必要な補償を受けるためには見直しが必要です。

※損保ジャパンでは配偶者には内縁の相手方および同性のパートナーを含みます。以下、同様とします。

4.3.ファミリーカーに乗り換えたときは車両保険を見直す

子どもが生まれ、軽自動車やコンパクトカーからファミリーカーへ乗り換える方もいるでしょう。契約自動車が変わる際は自動車保険の見直しが必要です。

車体が小さな車から大きな車に変わると、事故のリスク(型式別料率クラス)が変わります。また、一般的に車が大きくなると修理費が多くかかる傾向があるため、車両保険の金額設定や自己負担額(免責金額)を再検討しましょう。等級が下がった場合の保険料負担なども想定し、家計に合った契約プランにすることが大切です。

5.30代の保険料を安く抑えるためのポイント

納得の保険料で安心できる保険に入るために、自分に合う保険会社を選び、必要な補償や特約を見極めていきましょう。その際、以下で紹介する6つのポイントを参考にしてください。

5.1.ネット型自動車保険を選ぶ

自動車保険の加入方法には、大きく「代理店型」と「ネット型(ダイレクト型)」の2つがあります。代理店型は保険のプロと相談しながら補償内容を決められるのが魅力です。

一方、ネット型(ダイレクト型)は自分で補償内容を選び好きなタイミングで加入することができます。補償内容の選択や加入手続きを自分で行う必要がある分、代理店型よりも割安になっています。サポート体制では代理店型のほうが手厚いですが、保険料を抑えたい方はネット型自動車保険を選ぶと良いでしょう。

5.2.運転者の範囲や年齢条件を見直す

補償の対象となる運転者の範囲や年齢を拡大するほど保険料は高くなっていきます。「運転者を記名被保険者に限定」「年齢条件を26歳以上から35歳以上に変更」といったように、年齢やライフステージの変化に合わせて、運転者の範囲や年齢条件はこまめに見直しましょう。

5.3.保険料を一括で支払う

自動車保険料は分割払(月払)と一括払から選べますが、所定の手数料が発生しない一括払のほうが少し安くなります。

例えば、損保ジャパンの『THE クルマの保険』では、口座振替・クレジットカード・請求書のいずれの支払方法でも一括払のほうが3~5%安くなります。ただし、一度に払う金額が大きくなるため、家計と相談しながら無理のない支払方法を選びましょう。

5.4.使用目的を現状の実態に合わせる

車の「使用目的」は自動車保険に契約する際だけでなく、契約後に変わった場合も速やかに保険会社に申告する必要があります。変更前後の内容によっては保険料が下がる場合があります。例えば、「以前は車通勤していたがテレワークが増えた」、「電車通勤になって週末しか車に乗らなくなった」といった場合は、使用目的が「通勤・通学」から「日常・レジャー」に変更となり、保険料が安くなります。

使用目的が変わった場合の申告は契約者の義務です。現状の実態変更に合わせ、速やかに申告しましょう。

5.5.車両保険の自己負担額(免責金額)を上げる・補償範囲を見直す

車両保険を適用している場合は、自己負担額(免責金額)や補償範囲を見直すことで保険料を抑えられる可能性があります。例えば、自己負担額(免責金額)を「0円」から「5万円」や「10万円」など、より高く設定することで保険料が下がります。

また、車両保険は、補償の範囲によって「一般条件」と「車対車・限定危険」の大きく2種類に分けられます。「車対車・限定危険」は「一般条件」よりも補償の範囲が狭い分、保険料も低く設定されています。「車対車・限定危険」で得られる補償は保険会社によって異なる場合もありますが、基本的には⾞対⾞の事故に限定されており、例えば、電柱・ガードレールとの衝突といった自損事故や墜落・転覆などによって車に損傷を被った場合の補償がありません。安全運転を心がけ、自損事故が補償対象外になる「車対車・限定危険」にすることで保険料を抑えるのもひとつの方法です。

これらのほかに、車のグレードなどによって設定できる保険金額の範囲内で、車両保険金額を低めに設定して保険料を抑えるのも一案です。むやみに車両保険の補償範囲や保険金額を変更してしまうと、もしものときに十分な補償を受けられなくなる可能性もあるため注意が必要ですが、運転技術や車齢などを考慮しながら見直しを検討してみましょう。

5.6.特約を見直す

自動車保険を契約した際、安心を備えるためにさまざまな特約をセットする方も多いでしょう。しかし、特約の種類によっては他の保険と補償が被っているかもしれません。重複あるいは不要な補償は見直すことで保険料を抑えられます。

例えば、以下の補償は重複しやすいため、契約を確認してみましょう。

◯個人賠償責任特約
「個人賠償責任特約」は、自転車で他人に怪我をさせた場合などに補償される特約で、自動車保険にセットできます。しかし、個人賠償責任特約は、マイホーム購入時の火災保険や、クレジットカードなどにセットされていることも多いものです。補償が無制限であることが多いことから、家族で1つ加入していれば補償されるため、自動車保険の特約を外すことで保険料の無駄をなくせます。

◯「人身傷害」と「搭乗者傷害」
自動車保険にセットできる「人身傷害保険」と「搭乗者傷害保険」は、どちらも保険の対象となる車を使用中の事故で、自分や同乗者が死傷した場合に補償される保険です。これらの違いは保険金の支払われ方です。
※搭乗者の補償を人身傷害保険でカバーするケースや、基本補償への上乗せとしての「搭乗者傷害特約」として設けるケースなど、保険会社によって取り扱いが異なります。

  • 人身傷害保険:治療費や休業損害が「実費」で支払われる
  • 搭乗者傷害保険:入院日数などに応じて「定額(お見舞金)」が支払われる

自動車保険を契約する際、「人身傷害保険」と「搭乗者傷害保険」の両方を適用できるようにしている保険会社も多いです。搭乗者傷害保険は保険金が支払われる条件を満たしていれば実損額が確定する前でも定額を受け取れるメリットがあります。そのメリットを踏まえたうえで補償とコストのバランスを考えると、損害額を実費でカバーできる「人身傷害保険」に絞り、保険料を下げるという選択肢もあるでしょう。

6.まとめ

30代の自動車保険料相場は、車種や使用目的、セットする特約、割引の有無などによって変動します。とはいえ、30代は運転経験を重ねた人も多く、統計的にも20代に比べて事故率が低いため保険料も安くなる傾向があります。このタイミングで、現状に適した補償内容に変更するとともに、保険料を抑えられるよう見直してみましょう。特に、ゴールド免許を取得した、車を買い替えた、35歳になったなどというタイミングは保険の見直しに最適です。その際、代理店担当者へ相談したり、他の保険会社の見積もりを取ったりするのも一案です。

※本コラムの記載内容は、特段の記載がない限り、損保ジャパンの保険商品ではなく、一般的な保険商品の説明としています。
※損保ジャパンの保険商品に関する内容は、2026年1月1日以降始期契約における補償内容等の概要をご説明したものです。詳しい内容については取扱代理店または損保ジャパンまでお問い合わせください。

SJ25-57032(2026.04.03)
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